個人の医師（勤務医・開業医）向け
コンサルティング ポイント02

ケガや病気で入院し、収入が減った場合に生じるリスクとして、誰でも思い浮かぶのは生活に関わる次のような費用かもしれません。

• 住宅ローン
• 子どもの教育費用等

すでに加入している生命保険でカバーできる場合もありますが、医師の高額な所得を考えると、収入の目減りは深刻な悩みとなり得ます。 さらに、開業医であればこれらに加えて病院、医院を維持するためのリスクも発生します。例えばこのような固定費です。

• 従業員の給与
• 家賃、リース代金等

病院、医院の信用を維持するためにも、これらのリスクにも備えておく必要がありそうです。

通常の所得補償は、1年または2年間となり、年単位での補償期間となっています。しかも、生命保険の支払いとは異なり、自宅療養の期間も保険金を受けることができますので、退院後も十分の期間を静養にあてることができます。 加えて、弊社が募集している最長5年の長期にわたる補償期間を設定した団体長期障害所得補償のプランという選択肢もあります。この場合、所得補償1年＋団体長期障害所得補償5年の最長6年間にわたって継続的に保険金を受けることができます。例えば、ケガや病気で障害を負い、生活費と治療費を長期間必要とするケースでも十分な補償を受けることができます。 こうした保険に加入していないのであれば、このリスクに早速お手当てするのはいかがでしょうか。激務をこなす先生方だからこそ必要な補償です。